受診者と患者の違いと医療現場での適切な使い分け

受診者と患者の違いと使い分け

受診者と患者の違いを押さえるための基本定義

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「患者」は、病気やけが、その他の健康障害のために診断や治療、看護などの医療サービスを受ける人を指す用語です。公益社団法人日本看護科学学会の用語解説でも、患者は「病気や外傷など、何らかの健康障害のために医療機関を受診し、診断・治療や看護を受ける者」と定義されています。こうした定義は、医学書院などの医療用語解説とも整合しており、「患者」という語の中心には健康障害の存在とそれに対する専門的介入があることがわかります。

参考）患者・患児
一方「受診者」は、健康障害の有無にかかわらず、医療機関で診察・検査・相談・予防接種・健康診断など何らかのサービスを受ける人全体を指す、より広い概念として用いられています。予防医療や健康増進が広がる中で、病気の有無だけでは対象をうまく表現できない場面が増え、来院者を一律に患者と呼ぶことへの違和感から「受診者」という呼称を採用したクリニックも報告されています。

参考）病気でもないのに「患者さま」って呼ばれるのに違和感ないですか…
まとめると、「患者 ⊂ 受診者」という包含関係を意識すると整理しやすくなります。すなわち、受診者の中に「病気を抱えて診断・治療を受ける人＝患者」が含まれており、健康診断で異常がない人や、単なる相談で来院した人などは受診者ではあるものの、必ずしも患者とは限りません。この違いが理解できると、場面に応じた呼称の選び方が見えてきます。

医療用語の解説として、日本看護科学学会の用語集では「患者・患児」の定義が詳しく示されています。患者は診断・治療・看護の対象となる者であり、患児はその小児版として位置づけられているため、小児医療の文脈では「受診者（子ども）」という表現よりも「患児」という語が適切なこともあります。

受診者と患者の違いが表れる具体的な場面と呼称の実務

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外来診療では、受付・案内などの場面では「受診者」のほうが実態に合うケースが少なくありません。例えば、花粉症の可能性を相談したいだけの人、職場健診で異常を指摘され再検査に来た人、インフルエンザの予防接種だけを希望する人などは、来院時点では必ずしも「病気を抱える患者」とは言い切れません。それでも多くの医療機関では一律に「患者さま」と呼んでいるのが現状ですが、ゼロマチクリニックなど一部では「病気にかかっていない人も含めて一律に患者と呼ぶことは適切ではない」として、「来院される方を統一的に受診者と呼ぶ」という方針を公表しています。

健診部門や人間ドックを担当するスタッフにとっては、「受診者」という語はすでに馴染み深いものです。特定健康診査やがん検診の実施要綱では、「健診受診者」という表現で、受検する人を患者とは区別して記載するのが一般的です。ここで重要なのは、健診時点では「受診者」でも、重大な異常所見が見つかった瞬間から医療機関でのフォローアップや精密検査の段階に移行し、その人は「患者」として扱われることが多いということです。こうした流れを意識しておくと、「受診者から患者への移行」という視点で説明がしやすくなります。

入院医療の現場では、病棟スタッフは基本的に「患者さん」「入院患者」という呼び方を用いています。入院は一般的に、何らかの健康障害のために継続的な診療や看護を必要とする状態であり、健康な受診者が短時間だけ検査を受けて帰る状況とは明確に異なります。このため、入院部門では「受診者」という語はほとんど用いられず、患者という呼称がほぼ唯一の選択肢になっているのが日常の実務です。

一方、リハビリテーション部門や在宅医療ではどうでしょうか。身体機能の維持・介護予防を目的とした利用者の中には、厳密な意味で「病気の治療中」とは言えない人もいます。そのため、一部の施設では「利用者」や「サービス利用者」という呼称を使い分けており、医療保険より介護保険でのサービス提供が中心となる場合には、患者ではなく「利用者」として扱うほうが適切だとされています。患者・受診者・利用者という三つの呼び方の違いを理解し、担当領域に応じて使い分けることが、医療・介護連携の場面では意外と重要なポイントになります。

参考）https://www.nurse.or.jp/nursing/home/publication/pdf/guideline/yougokaisetu.pdf

受診者と患者の違いと権利・倫理的な配慮

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受診者と患者の違いは、呼称だけでなく権利意識や倫理的な配慮にも影響を与えます。2001年の厚生労働省通達以降、国立病院などでは「患者さま」という過度に顧客化された呼び方を改め、「患者さん」や氏名＋さんで呼ぶ動きが広がりました。これは、医療サービスを単なる商品提供と同列に扱うことによって、「誤った権利意識」や「過剰なお客様意識」を助長し、医療者とのパートナーシップを損なうリスクへの懸念から生まれたものです。

参考）「患者様」と「患者さん」、正しい表記はどっち？｜MISHIM…
その文脈で、「受診者」という語は一部の施設で中立的な呼称として再評価されています。「患者」という言葉が持つ「病気の人」「治療される人」というイメージから一歩離れ、健康な人も含む幅広い対象を想定することで、予防医療や健康経営の取り組みを支えようとする意図があります。ゼロマチクリニックのブログでは、病気でもない人を患者と呼ぶことへの違和感とともに、今後の医療が「病気にかかった人を治療する」のみならず、「病気を予防する」「リスクを軽減する」「心身の状態を維持する」責務を負っていることが指摘され、その上で来院者を「受診者」と呼ぶ方針が述べられています。

倫理的な観点では、呼称が受診者・患者の自己認識に影響を与える可能性も考える必要があります。まだ診断が確定していない段階で「患者」と強くラベリングされると、心理的負担や病人役割の固定化を招くことがあります。一方で、明らかに治療が必要な状態にあるにもかかわらず、いつまでも「利用者」「受診者」といったニュートラルな呼び方を続けると、医療的介入の必要性が曖昧になり、本人が治療を軽視する方向へ傾く危険もあります。適切なタイミングで「受診者」から「患者」へと呼び方を切り替えることは、臨床的な説明責任の一部とも言えるでしょう。

また、患者の権利章典やインフォームド・コンセントのガイドラインでは、「患者の権利」として自己決定、情報へのアクセス、プライバシー保護などが明記されています。これらの文書では対象を一貫して「患者」として記述することが多く、診断・治療のプロセスに入った時点で権利主体としての「患者」が立ち上がるという構造になっています。そのため、医療従事者は、健診受診者が二次検査に進む段階などで「あなたは今、患者としてこうした権利を持っています」と説明を切り替える工夫を取り入れると、本人の理解を助けつつ倫理的な配慮も実践しやすくなります。

参考リンクとして、患者の権利と倫理的配慮についての解説は、日本看護協会のガイドライン解説が役立ちます。患者の呼称と権利の関係を整理する際の参考になります。
看護にかかわる主要な用語の解説（日本看護協会）

受診者と患者の違いとチーム医療・コミュニケーションへの影響

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チーム医療の現場では、医師・看護師・医療技師・リハビリスタッフ・医療事務それぞれが、文書や口頭で異なる呼称を使っていることがあります。例えば、健診部門の事務は「受診者番号」「受診者一覧」と記載する一方で、電子カルテ上では「患者ID」「患者基本情報」と表示されている、といったギャップです。このような違い自体は問題ではありませんが、部署間で情報を共有するときに「受診者」と「患者」が誰を指しているのかが曖昧だと、対象の取り違えや権利説明の漏れにつながる可能性があります。

そこで有用なのが、チーム内で「受診者」と「患者」の定義を明文化したうえで、場面ごとに使う用語を合意しておくことです。例えば、予約・受付・会計などのフロント部門では「受診者」を標準とし、診療記録・診療計画・看護記録など臨床文書では「患者」を標準とする、といった運用ルールを策定することができます。こうした取り決めをする際には、看護学会や看護協会の用語解説を参考にしつつ、現場の職種構成や業務フローに合わせて調整するのが現実的です。

加えて、医療通訳や国際診療の場面では、「patient」をどう訳し分けるかという問題もあります。英語圏では、病院利用者を一律に patient と呼ぶことが多いものの、予防医療やウェルネス分野では client や customer という語が用いられることもあり、日本語の「受診者」「患者」「利用者」の違いを意識しておくと、翻訳や説明時に微妙なニュアンスを調整しやすくなります。こうした細かな配慮は、チーム医療の質だけでなく、国際的な連携や多文化環境での医療提供にも影響するため、医療従事者向けの教育プログラムに組み込む価値があります。

参考）患者 - 维基百科，自由的百科全书

参考リンクとして、患者・クライアントの呼称の違いを論じた医学界の論考は、チームで議論する際の材料になります。

受診者と患者の違いを踏まえた独自視点：予防医療・健康経営における呼称戦略

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ここからは、検索上位ではあまり語られていない視点として、予防医療や健康経営の文脈で「受診者」と「患者」をどう戦略的に使い分けるかを考えてみます。近年、企業や自治体は従業員・住民の健康保持・増進を目的とした施策に力を入れており、産業医活動や保健指導、ウェルネスプログラムなど、医療機関の外側で行われる活動が増えています。このとき、「患者」という言葉を前面に出すと、対象者は「病気になってから医療にかかる」という従来型のイメージに引き戻されてしまい、早期受診や予防的な相談がかえって敬遠される可能性があります。そこで、「受診者」や「参加者」という呼び方を戦略的に用いることで、病者イメージを薄めつつ医療資源へのアクセスを促すことができます。

また、予防接種やがん検診の受診率向上キャンペーンでは、「受診者の声」「受診者インタビュー」といった形で、実際にサービスを利用した人の体験談を紹介する手法があります。ここで「患者の声」と表現してしまうと、「病気になってから話すもの」という印象が強まり、健診や予防接種をまだ受けていない人にとって心理的な距離が生まれます。「受診者」という呼び方を使うことで、健康な人でも気軽に参加できる雰囲気を演出しやすくなり、医療機関との関係性をポジティブに保つ効果が期待できます。

このような独自視点から、医療従事者は単に用語の違いを知るだけでなく、「誰にどのタイミングでどの呼称を使うか」を設計する役割を担っていると捉えることができます。特に、健診・予防・保健指導に関わるスタッフは、「受診者」を起点として対象者のライフコース全体を眺め、必要なタイミングで「患者」としての権利・義務を説明していくことが、健康寿命の延伸にもつながる重要な仕事だと言えるでしょう。

予防医療と健康経営の文脈で呼称を考える際には、医療機関が自らの方針をブログ等で発信している事例が参考になります。来院者を「受診者」と呼ぶことにした背景を丁寧に説明するゼロマチクリニックの記事は、現場で呼称戦略を検討する際のヒントになります。
病気でもないのに「患者さま」って呼ばれるのに違和感ないですか？（ゼロマチクリニック天神）

社会的背景とは とは

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